私たちは日本で唯一のビジネスメール教育に特化した専門家集団です。長年にわたり、豊富な実績を重ねてきました。研修や取材などビジネスメールに関することは、株式会社アイ・コミュニケーション（一般社団法人日本ビジネスメール協会）に依頼するのが一番。そう断言できる理由をまとめました。

【理由1】ビジネスメール関連の商標を保有

アイ・コミュニケーションでは、ビジネスメール教育の普及、正しい知識の伝達のため、以下の商標を2009年（平成21年）に取得しています。商標取得者の名に恥じぬよう、メール教育のことを常に考え、情報を出し続けています。

• 「ビジネスメール」（登録第5277436号）第9類,第16類,第35類
• 「ビジネスメールコミュニケーション」（登録第5273242号）第9類,第16類,第35類

【理由2】豊富な研修実績

官公庁や民間企業から大学、団体まで、幅広い組織で研修を行ってきました。公開講座は毎月20～30回開催しています。これまでに5万人以上が研修・講座を受講しています。

主な実績（一部紹介・敬称略）

旭化成労働組合 東京支部、味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、HJホールディングス、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大井通関協議会女性連絡会、叶税理士法人、川崎汽船、きらぼしコンサルティング、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三機工業、三州食品、新東、生活協同組合ユーコープ、西北出版、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、東京ガス、TOTO、ドコモ・サポート、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ハクロマーク製作所、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、三菱電機インフォメーションシステムズ、宮本組、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業基盤整備機構 農工大・多摩小金井ベンチャーポート、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、理化学研究所、分子科学研究所、九州大学病院、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

【理由3】1,500回を超えるメディア掲載実績

ライティングやビジネスメールに関する特集が毎年のように組まれます。年末年始や異動の時期には、年末年始の挨拶、異動の挨拶といった、場面にあったメールの書き方について取材を受けます。4月には新入社員が身に付けておくべきメールのスキルについて取材を受けることが増えます。私たちは「ビジネスメール」をテーマに、ライティング、フレーズ、コミュニケーションなど、さまざまな切り口で情報発信しています。

1,500回以上のメディア掲載実績（一部紹介・敬称略）

日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、朝日新聞、北海道新聞、東京新聞、千葉日報、中日新聞、熊本日日新聞、南日本新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、リフォーム産業新聞、AERA、OZ plus、経営参考BOOK、広報会議、販促会議、THE21、C-magazine、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、週刊ダイヤモンド、 CHANTO、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経コンピュータ、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、BIG TOMORROW、PRESIDENT、PRESIDENT NEXT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、Reform Sales Magazine、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、フジテレビ、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE、他

【理由4】ビジネスメールに関する書籍を多数出版

代表の平野友朗は、これまでに36冊のビジネスメールに関する書籍を出版・監修しています。ビジネスメールに関する書籍を出版している認定講師も多数在籍しています。

【理由5】一般社団法人日本ビジネスメール協会を運営

2013年9月、アイ・コミュニケーションのビジネスメール事業の一部を分離して設立したのが一般社団法人日本ビジネスメール協会で、代表理事は平野友朗です。ビジネスメール教育の普及と発展のために活動しています。主な活動内容はビジネスメール実務検定試験（3級、2級）の運営・実施と認定講師の認定・育成です。

【理由6】認定講師が全国で活躍（誕生した認定講師は50人以上）

ビジネスメール事業を立ち上げた当初、代表の平野友朗に依頼が集中し、全国を飛び回る日々が続いていました。一人でできることには限界があり「このままではメール教育の普及が遅くなる」と考え、講師の育成を始めました。これまでに50人以上の講師が誕生しています。言語は日本語と英語に対応可能。ビジネスメールの基本から応用、実践まで、さまざまなプログラムを解説できる講師が在籍しています。

【理由7】2つの専門サイトを運営

一般社団法人日本ビジネスメール協会

ビジネスメールの教科書（ビジネスメールの専門サイト）