ビジネスメール研修
ビジネスメール教育は急務
仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査」を2007年から毎年行っています。2021年6月1日に発表した「ビジネスメール実態調査2024」によると「仕事で使っている主なコミュニケーション手段」の第1位は「メール」（98.6%）で、約7割の人が自分のメールに不安を抱き、4割近い人が実際に失敗を経験、約4割の人が仕事でメールを受け取り不快に感じたことがあると回答。このような課題があるにも関わらず、9割を超える人が会社でビジネスメールの研修を受けていないのが現状です。メール誤送信のニュースもあとを絶たず、ビジネスメール教育は急務であるといえます。
ビジネスメール研修で実現できること
メールは、自分の思考を整理して文章で伝え、相手の理解と納得を得て、行動を促すコミュニケーション手段です。電話や対面など他の手段にも必要なスキルが凝縮されているため、メールの教育を通じて論理的な思考力、文章力、コミュニケーション力などの向上を実現することが可能です。
ビジネスメールに特化したプログラム
私たちは、独自に開発したビジネスメールの専門プログラム、そしてビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有しています。言語は日本語と英語に対応可能。ビジネスメールの基本から応用、実践まで、新人だけでなく管理職など階層別に、営業職やカスタマーサポート向けなど、目的や対象にあわせた研修を提供しています。研修時間も60分から1日（数日）まで幅広く企画が可能です。
実施プログラム一覧
- ビジネスメールコミュニケーション講座
- （医療・製薬業界向け）ビジネスメールコミュニケーション講座
- ビジネスメール実践ライティング講座
- 英文ビジネスメール講座
- ビジネスメール効率化講座
- 顧客対応メール講座
- メール営業力アップ講座
- 不動産営業メール講座
- ビジネス文章力アップ講座
- 社会人のためのビジネスマナー講座
- 電話応対マナー講座
- フォローアップ研修
公開講座（対面・東京のみ）
集合研修（講師派遣・オンライン）
公開講座は、社会人のためのビジネスマナー講座のみ会場開催、その他はオンライン開催です。講座の内容や開催スケジュールは一般社団法人日本ビジネスメール協会のホームページでご確認ください。
研修実績
主な実績（一部紹介・敬称略）
旭化成労働組合 東京支部、味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、HJホールディングス、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大井通関協議会女性連絡会、叶税理士法人、川崎汽船、きらぼしコンサルティング、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三機工業、三州食品、新東、生活協同組合ユーコープ、西北出版、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、東京ガス、TOTO、ドコモ・サポート、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ハクロマーク製作所、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、三菱電機インフォメーションシステムズ、宮本組、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業基盤整備機構 農工大・多摩小金井ベンチャーポート、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、理化学研究所、分子科学研究所、九州大学病院、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他
研修導入企業の声は一般社団法人日本ビジネスメール協会のホームページでご確認ください。
