ビジネスメール研修

ビジネスメールに関する研修を実施しています。ヒアリングから、プログラム開発、研修までを一貫してサポート。研修の実績は、日本トップクラスを誇ります。

新入社員研修、階層別研修などで、ビジネスメールの基礎知識を伝えるだけでなく、不動産業界向けのメール研修、営業社員向けのメール研修、顧客対応メール研修など、オリジナルの企画での対応が可能です。

最近では、損保会社のガイドライン策定などのコンサルティング実績もあります。

主な実績（一部紹介・敬称略）

旭化成労働組合 東京支部、味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、HJホールディングス、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大井通関協議会女性連絡会、叶税理士法人、川崎汽船、きらぼしコンサルティング、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三機工業、三州食品、新東、生活協同組合ユーコープ、西北出版、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、東京ガス、TOTO、ドコモ・サポート、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ハクロマーク製作所、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、三菱電機インフォメーションシステムズ、宮本組、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業基盤整備機構 農工大・多摩小金井ベンチャーポート、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、理化学研究所、分子科学研究所、九州大学病院、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

ビジネスメール関連の商標の管理

アイ・コミュニケーションでは、ビジネスメール教育の普及、正しい知識の伝達のため、以下の2つの商標を取得しています。

• 「ビジネスメール」（登録第5277436号）第9類,第16類,第35類
• 「ビジネスメールコミュニケーション」（登録第5273242号）第9類,第16類,第35類

一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営

2013年9月に、アイ・コミュニケーションの一事業を分離して設立。代表は、平野友朗が兼任しています。一般社団法人日本ビジネスメール協会は、ビジネスメール教育の普及と、講師の認定を主な仕事としています。

これまでに誕生した認定講師は50名以上。年に1、2回のペースで養成講座を実施しています。アイ・コミュニケーションは、協会から依頼を受けて養成講座を実施しています。

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